
投資をしていると、どうしても気になるのがアメリカの政治と株式市場の動向。
特に4年に一度の大統領選挙、そして2年に一度の米国中間選挙は、株式市場に大きな影響を与えるイベントとして注目されています。
「選挙前は株価が不安定になるかもしれない」
「共和党と民主党、どちらが勝つのか?」
「選挙結果を受けて株価はどう動くのか?」
そんなことを考えながら、毎日株価をチェックする個人投資家も多いのではないでしょうか。
そして、私の投資資産にも異変が……。
まさかのマイナス500万円!
ある日、いつものように証券口座にログイン。
資産状況を確認すると、思わず画面を二度見。
なんと、評価額が500万円も減少!
「えっ、500万円?」
一瞬、桁を間違えたのかと思いました。
500万円あれば、普通の会社員なら何年もかけて貯める金額です。
それが、株式市場の値動きによって、あっという間に消えてしまう。
もちろん、これは売却して確定した損失ではありません。あくまでも含み損です。
とはいえ、500万円のマイナス表示を平常心で眺められるほど、投資家のメンタルは強くありません。
投資家なら誰もが経験する?こんなときの行動
株価が大きく下落すると、投資家の行動にはいくつかのパターンがあります。
- 朝起きて、まず証券口座を確認する。
- 日経平均よりも米国株の動きが気になる。
- ニュースで「米国株急落」という文字を見ると嫌な予感がする。
- 含み損が増えるたびに、投資を始めたことを少し後悔する。
- それでも、株価が反発すると急に強気になる。
- そして、少し戻ると「ここで買い増ししておけばよかった」と思う。
まさに投資あるあるです。
特に資産が数千万円規模になってくると、株価が1%動くだけでも数十万円単位で資産が増減します。
資産が増えるのはうれしい反面、減るときの金額も大きい。
投資額が大きくなるほど、金銭感覚がおかしくなってくるのも投資家の特徴かもしれません。
米国中間選挙で株価はどうなる?
そもそも、米国中間選挙は株式市場にどのような影響を与えるのでしょうか。
一般的に、中間選挙の年は政治的な不透明感などから、選挙前に株価が不安定になることがあります。
一方、選挙が終わって政治的な不透明感が後退すると、株式市場が落ち着きを取り戻すこともあります。
ただし、選挙結果だけで株価が決まるわけではありません。
実際には、次のような要因も大きく影響します。
- 米国の金利政策
- インフレ率
- FRBの金融政策
- 企業業績
- 景気後退への懸念
- 地政学的リスク
つまり、中間選挙は株価を動かす要因の一つにすぎません。
選挙結果を完璧に予測して売買することは、プロの投資家でも簡単ではないでしょう。
500万円の含み損でも売らない理由
私が長期投資を続けるうえで大切にしているのは、短期的な株価の動きに振り回されすぎないことです。
もちろん、500万円の含み損は痛いです。
できれば見なかったことにしたい。
しかし、株式投資は短期間で必ず利益が出るものではありません。
株価が上がる年もあれば、下がる年もあります。
大切なのは、なぜその資産に投資しているのか、当初の投資方針が崩れていないかを確認することです。
特にインデックス投資や分散投資を長期で続ける場合、短期的な下落だけを理由に慌てて売却することが、必ずしも正解とは限りません。
ただし、生活資金まで投資に回してしまったり、リスクを取りすぎたりしている場合は、投資方針そのものを見直す必要があります。
まとめ:投資はメンタルとの戦い
米国中間選挙でマイナス500万円!
こう書くと大事件ですが、投資を続けていれば、株価の下落によって資産が大きく減る場面は避けられません。
投資を始めたばかりの頃は、数万円の含み損でも落ち込んでいたのに、いつの間にか数百万円の値動きに一喜一憂するようになる。
これも資産形成が進んだ投資家ならではの悩みでしょう。
結局のところ、投資で大切なのは、株価が上昇しているときに強気になることではなく、下落しているときにも冷静でいられること。
皆さんは、株価が急落したとき、含み損がいくらまでなら平常心でいられますか?
500万円? 1,000万円?
投資家のメンタルが試されるのは、まさにこんなときですね。

皆様のお役に立てる情報がございましたでしょうか。
最後までご覧いただきありがとうございました。
